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産婦人科を受診して妊娠を確認しよう!

妊娠を確認する

最近では、9割の女性が妊娠検査薬を使ってあらかじめ自分で検査しているようですが、妊娠検査薬の結果が常に正しいとは限りません。hCG(ヒト絨毛性ゴナドトロピン)の濃度の問題で、1回目と2回目の検査の結果が異なることもあるようです。

妊娠検査薬の反応の有無だけで妊娠を判断するのではなく、月経の遅れや熱っぽさなど、少しでも妊娠の疑いがある場合は、必ず産婦人科を受診して妊娠の確認をしましょう。

妊娠中の夫の役割

父親が育児にも積極的にかかわるようになり、両親学級に参加する夫も増えています。女性にとって妊娠期間が母親になる準備期間であれば、男性にとっても同様に父親として育つための準備期間といえます。

女性が妊娠・出産期を家族や医療者を含めた他者とのかかわりのなかで、どのように過ごし関係性をもったかということが、その後の母子関係や社会的心理的に長期的な影響を及ぼすということがわかっています。これは父親となる男性にもあてはまることです。そういう意味でも、この時期に、お互いにとって子どもとはどんな存在であり、親になるとはどういうことなのか、これからのライフプランなどをじっくり話し合ってみることが大切だといえます。

両者で理解を深めることが、妊婦の心身の安定にもつながります。夫は妻をいたわりながら、家事を積極的に行うなど、産後の家事や育児をサポートするための準備をして、新しい家族を迎えるようにしたいものです。

葉酸を摂取する

葉酸はビタミンB群に属する水溶性(水に溶けるタイプという意味)ビタミン。血をつくる働きに関係し、不足すると貧血になることもあります。また妊娠を望んでいる女性や妊娠中の女性は、妊娠前から妊娠初期にかけて1日0.4mgの葉酸を摂取することで胎児の神経管閉鎖障害の発症リスクを低下させるとされています。

体内に蓄えることがなかなかできないので、毎日摂取することが大切です。葉酸は、ほうれん草やブロッコリーなどの野菜、納豆や果物にも含まれますが、最近の日本人の食事内容から、妊婦にとっては葉酸摂取が十分ではないといわれています。十分に摂れない場合は、サプリメント(栄養補助食品)の利用が勧められます。葉酸のサプリメントは薬局やスーパーで購入できます。

初期に起こりやすい流産

正常に進行している妊娠であれば、妊娠5~6週には超音波検査で胎児をつつむ膜(胎のう)が見え、妊娠7~8週になると、胎児の心拍動が確認できます。しかし、妊娠初期(妊娠11週まで)は、もっとも流産の起こりやすい時期でもあります。全妊娠の10~15%に流産が見られ、こうした初期の流産は、着床したあとの細胞分裂がうまくいかなかったなど、受精卵の問題と言われています。

また、妊娠4~15週は、胎児の中枢神経や心臓などができます。特に妊娠4~7週は重要な臓器ができるころですが、同時に、血液を通して母体から移行した薬やウィルスなどの影響を受けやすい時期です。場合によってはそれらが胎児に悪い影響を与えたり、流産になることもあります。妊娠とわかって間もない時期こそ、実はもっとも大切な時期なのです。

「絶対安静」と言われたら…

妊娠初期は流産の危険も高く、胎児の心拍が聴取できないと、「絶対安静するように」と産科から言われることもあります。そうは言っても、仕事を持っていたり、上の子の育児をしなくてはならないお母さんもいると思います。

それでも、「絶対安静」の指示があったら、横になって横になって家事や仕事は休んでください。最低限のこと、つまり自分の食事やトイレ、短時間のシャワー以外はしないこと。セックスはもちろんだめです。しばらくの間、ヘルパーさんなどを頼んで家事や育児をしてもらいましょう。ネットで調べたり、市区町村の保健師に尋ねてください。また、上の子の世話だけ頼めれば夫が朝夕に家事をしてくれるという場合は、短期間の保育施設もあります。

絶対安静にしなければならないのは胎児の心拍を確認するまでで、長い期間ではありません。流産しないために、ぜひ行ってください。もし出血が増強したり凝血が出たり、腹痛をともなう場合はすぐに病院に連絡してください。

【出典】

  • 赤ちゃん&子育てインフォ

  • 母子健康手帳・副読本 / 指導:多田裕(東邦大学名誉教授) / 発行:公益財団法人 母子衛生研究会

  • 母子健康手帳活用の手引き / 指導:柳澤正義(日本子ども家庭総合研究所名誉所長)、多田裕(東邦大学名誉教授) / 発行:公益財団母子衛生研究会

  • 専門化が答える妊娠・出産・子育て事例集 / 回答:中林正雄(産婦人科医、愛育病院院長) / 発行:母子保健事業団

  • 母子保健テキスト/監修:平山宗宏(日本子ども家庭総合研究所名誉所長)/発行:母子保健事業団

  • 母子保健ハンドブック2011 / 編集委員長:柳澤正義(日本子ども家庭総合研究所長 医学博士)/ 発行:母子保健事業団

 

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